ﾌｧﾝﾀﾞﾒﾝﾀﾙｽﾞ分析とは
ﾌｧﾝﾀﾞﾒﾝﾀﾙｽﾞ分析とは､通貨政策･金融政策の発表であったり､
経済状況における突発ｲﾍﾞﾝﾄなど
｢経済の基礎的条件｣といわれる各種経済指標を利用して為替相場を分析する方法です｡
特に､為替の動向を分析する場合には､金利動向や通貨発行国の金利政策が重視されます｡
その他の重要な要因として､各国の経済動向や財政状況などがあります｡
ﾌｧﾝﾀﾞﾒﾝﾀﾙｽﾞ分析VSﾃｸﾆｶﾙ分析
世の中には為替が動く要因は､ﾌｧﾝﾀﾞﾒﾝﾀﾙｽﾞ分析だという投資家がいます｡
一方､ﾃｸﾆｶﾙ分析を信じる投資家もいます｡
人それぞれ考え方があると思います｡
多くの方は､両者のどちらかを利用するのではなく､
どちらも利用することで､より投資の勝率を上げる可能性を高めることが出来るように努めているようです｡
しかし､いずれにせよ自分の投資ﾙｰﾙにのっとった上での判断ではないでしょうか?
毎回､判断材料をｺﾛｺﾛ変えていては自己分析もろくに出来ないと思うからです｡
そして､重要なことに
｢ﾏｰｹｯﾄがﾌｧﾝﾀﾞﾒﾝﾀﾙだけでなく､人の心理でも動いている｣
ということも頭に入れておく必要があると思います｡
為替に影響する要素
▼要人発言
▼通貨政策
▼金融政策
▼為替介入
▼ﾏｸﾛ経済
▼突発ｲﾍﾞﾝﾄ
▼貿易
▼外貨準備
･通貨政策
為替市場において､各国の通貨政策は相場の方向性を決める大きな
要因です｡
特にｱﾒﾘｶの通貨政策が重要です｡
ｱﾒﾘｶから通貨政策が出たときには､
大きなﾄﾚﾝﾄﾞが長期にわたってできますので､
しっかり順張りでﾄﾚﾝﾄﾞに乗っていくことが必要です｡
･ﾏｸﾛ経済
各国の経済状況で投資資金や実需の流れがおこり､結果として為替ﾚｰﾄが
変動する要因になります｡
ﾏｸﾛ経済が好調な国には､海外からの資金が集まりやすいです｡
結果としてその国は為替が強くなります｡
株式市場などの状況も為替に影響します｡
ﾏｸﾛ経済では､経済指標を時系列的な動き､国別の動きに注目をすることが
重要です｡
特に下記の項目は重要になります｡
●GDP成長率
●貿易収支
●経常収支
●消費者物価指数(CPI)
●設備投資
●失業率
･金融政策
金融政策とは､通貨当局､特に中央銀行が､
公定歩合操作･公開市場操作･支払準備率操作などの手段によって
物価の安定や景気の調整を図ろうとする政策です｡
景気が良いときは､景気やｲﾝﾌﾚ懸念を抑制するために生先金は引き
あげられます｡
そのとき高金利の通貨を持ちたい投資家が増えますので､
一般的に通貨高の方向に進むことが多くなります｡
･為替介入
｢為替介入｣とは､一般的に通貨当局が外国為替市場において､
外国為替相場に影響を与えることを目的に外国為替の売買を行なうことです｡
日本では､財務大臣が円相場の安定を実現するために用いる手段として実施されます｡
急激な為替ﾚｰﾄの変動は､企業の経営等に悪影響を与え､
その結果として日本経済そのものに悪影響を与える可能性があります｡
変動を抑える為替介入とは別に､他国では､政策的に一定方向に為替を誘導
しようとする為替介入の2種類があります｡
･要人発言
ｱﾒﾘｶであればFRB議長などが有名です｡
日本の要人であれば､日銀総裁になります｡
通貨政策や金政策についてｺﾒﾝﾄし相場に影響を与えることがあります｡
発言内容を投資家が判断するかによって､影響が大きい場合と影響が
ほとんどない場合があります｡
その発言が､市場の多くの投資家がどう考えるかをあなたが予想する
必要があります｡
･突発ｲﾍﾞﾝﾄ
為替に影響を与えるｲﾍﾞﾝﾄがいくつかあります｡
戦争､ﾃﾛ､政変､ｸｰﾃﾞｰﾀｰ､自然災害などの地政的ﾘｽｸによって
相場は大きく変動する場合があります｡
･外貨準備
外貨準備とは､通貨当局が為替介入に使用する資金です｡
通貨危機によって他国に対し､外貨建て債務の返済などが困難になった場合
に使用する準備資産です｡
財務省では､以上のように定義付けしていますが､簡単にいえば､
国が保有している外貨や金の合計額で､輸入代金や借入金返済などの
対外支払いのための資産です｡
各国の外貨準備といえば今まで米ﾄﾞﾙがほとんどだったのですが､
ここ数年ﾕｰﾛが増えています｡
･貿易
貿易収支とは､ﾓﾉの輸出から輸入を差し引いた額のことです｡
貿易収支は為替に､投資資金に比べて小さいながら影響を与えています｡
日本は貿易立国であり､近年ずっと貿易黒字を出し続けています｡
日本側で輸出額が多く､輸入額が少ないことは､円高要因につながります｡
たとえば､自動車会社がｱﾒﾘｶに車を輸出したと考えますと､
車をｱﾒﾘｶの消費者に売ったことによって､ﾄﾞﾙで代金を受け取ります｡
そして､国内で働いている､従業員や下請けへの支払いが必要になってきますので､
円が当然必要になってきます｡
その時に企業は､売り上げのﾄﾞﾙを売って円に換えるになりますので､
円高､ﾄﾞﾙ売り要因になるのです｡
日本は､貿易による結果として､じわじわと円高に向う要因を持っています｡
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